jinjer、開発技術と組織のカルチャーを発信する、テックブログを開設
「テクノロジー」の
チカラで持続可能な
社会を実現する
「as a Service」モデルを軸に
顧客の発展、社会課題の解決に貢献する

ニュース
jinjer、東郷町の高齢者向け体操教室データ利活用事業を支援
【女性活躍推進の取り組みに関する実態調査】 500名以上の企業を中心に、約60%が女性活躍推進に取り組む一方で 女性管理職比率の低さが課題に
ジンジャー勤怠、ふるさと本舗主催の自治体アワードで金賞を受賞
ジンジャー人事労務で 育児休業給付金支給申請(分割取得)に対応する機能を実装
ジンジャー人事労務で、 社会保険・雇用保険の各種番号を 従業員データベースへ自動反映できる機能を実装
jinjer、開発技術と組織のカルチャーを発信する、テックブログを開設
jinjer、東郷町の高齢者向け体操教室データ利活用事業を支援
【女性活躍推進の取り組みに関する実態調査】 500名以上の企業を中心に、約60%が女性活躍推進に取り組む一方で 女性管理職比率の低さが課題に
ジンジャー人事労務で、 社会保険・雇用保険の各種番号を 従業員データベースへ自動反映できる機能を実装
株式会社ベルーナ、ジンジャーの導入を機に一元管理の体制構築と数千枚のペーパーレス化を推進し、年間約4,400時間を削減
【オンプレミス型システムからSaaSへの乗り換えに関する実態調査】
ジンジャー人事労務で 育児休業給付金支給申請(分割取得)に対応する機能を実装
ジンジャー人事労務で、 社会保険・雇用保険の各種番号を 従業員データベースへ自動反映できる機能を実装
ジンジャー給与で、遡及計算時の勤怠データを 一覧画面上で編集・修正できる機能を実装
ジンジャー人事評価で、スマートフォンから 評価シートを入力できる機能を実装
ジンジャー給与で、年末調整の控除項目として 企業型確定拠出年金(マッチング拠出)の自動集計が可能に
ジンジャー人事労務で 「出生時育児休業給付金支給申請書」の電子申請が可能に
jinjer、人事・経理・総務・法務向けの総合展 「バックオフィスWorld 2025 春 東京」に出展 ー2025年1月29日(水)~1月31日(金) @東京ビッグサイトー
jinjer、33社の人事システムを一括比較できる 「第十回 HRオンライン展示会」を開催
jinjer、西日本最大級 DX実現のための総合展 「DX 総合EXPO 2024 冬 大阪」に出展 ー2024年12月18日(水)~12月20日(金) @インテックス大阪ー
人事向けメディア「HR NOTE」人事図書館と共催で、『人事は「オペレーション業務」に、どう向き合うべきか?』を開催
jinjer、『従来型の福利厚生システムをアップデートしよう 〜従業員の利用率とモチベーションを向上させる方法とは~』に登壇
jinjer、主要ベンダー3社を一括比較できる 『中国・四国地方企業様向け雇用契約・年末調整システム比較会』 を開催
ジンジャー勤怠、ふるさと本舗主催の自治体アワードで金賞を受賞
Manegyにて、弊社が実施した「BPaaSの認知度・利用実態調査」に関する内容が掲載されました。
ITmedia ビジネスオンラインにて、弊社が実施した「BPaaSの認知度・利用実態調査」に関する内容が掲載されました。
HRZineにて、弊社が実施した「BPaaSの認知度・利用実態調査」に関する内容が掲載されました。
レスペーパーJPにて、弊社が実施した「BPaaSの認知度・利用実態調査」に関する内容が掲載されました。
オフィスのミカタにて、弊社が実施した「BPaaSの認知度・利用実態調査」に関する内容が掲載されました。
jinjer、トヨタ・コニック・プロへ 「2024年ビジネス発展に寄与したパートナー」として感謝状を授与
年末年始休業日のお知らせ
【2025年の崖まで残り3ヵ月!企業のクラウド化における実態調査】 70%以上の企業が「2025年の崖」を理解していない結果に。企業におけるシステム老朽化と技術者不足によるDX停滞リスクが浮き彫りに。
ゴールデンウィーク休業日のお知らせ
【2024年は「上昇気龍」に乗る年に】jinjer、年始のご挨拶をWebサイトで公開
jinjer、1年を川柳で振り返る「人事川柳 2023」を開催 カテゴリごとに大賞・優秀賞・佳作を発表
シェアズ!
jinjerの想いをシェアするブログ


企業情報
クラウド型人事労務システム「ジンジャー」の開発・提供をしています。私たちは「as a Service」モデルを軸にテクノロジーであらゆるサービスを進化させ、持続可能な社会の実現を目指します。
サステナビリティ
jinjerは、持続可能な社会の実現に向けて事業を展開していきます。 事業特性を踏まえ、SDGsの目標の中から取り組むべき課題を抽出し、それらの解決に向けた事業を積極的に推進していきます。